子育て支援プラットフォーム「コドメル」　学研グループとの連携で寄付受付BOXの設置先を拡充

子育て支援事業最大手 JP ホールディングスのグループ企業、株式会社日本保育総合研究所は、子育て支援と資源の有効活用・環境保全（ＳＤＧｓ）の両立を目的とした子育て支援プラットフォーム「コドメル」（https://codomel.com/）を今年4月1日より運営を開始し、第1弾サービスの”子育て支援と資源の有効活動・環境保全(SDGs)の両立”の目的に賛同いただいた当社グループのお取引先様をはじめ、様々な企業との連携により寄付受付BOXの設置を広げています。

このたび、株式会社学研ホールディングス（以下、学研ホールディングス）との連携により、学研東京本社ビルや大阪本社・東北本部などの本部事務所、グループ会社の株式会社学研ココファン・ナーサリーが運営するGakkenほいくえん・Gakkenこどもえん、株式会社学研エデュケーショナルが運営する学研スクエア、学研グループで合計86か所に寄付受付BOXを設置いただきました。

◆学研グループ全体で子育て世代を応援◆
当社と学研ホールディングスは、2021年1月に業務提携契約を締結し、「保育・幼児教育事業の質的向上と量的成長」を目指し、様々な取り組みを行っています。子育て支援を担う学研グループ全体で、「コドメル」のコンセプトである「“もったいないを未来につなぐ”」に賛同いただき、当社と共に「子育て世代を応援したい」と寄付受付BOXを設置していただきました。

寄付受付BOXを設置について、学研グループの従業員の方々はもちろん、保育園・こども園の保護者、学研スクエアの利用者の方々に支持いただき、多くの寄付をいただいています。「設置約一ヶ月で満杯になりました。コドメルの趣旨に賛同いただいた保護者が多数いらっしゃいます。（Gakkenこどもえん園長）」の声も届いています。

◆「コドメル」の目的は子育て支援と資源の有効活用・環境保全（ＳＤＧｓ）の両立◆
「コドメル」では、第１弾サービスとして“もったいないを未来につなぐ”をコンセプトに、ベビー用品・衣料品などの子育て関連用品を主としたリユース品を、WEB上でユーザー同士が個々に出品・購入し合うマッチングサービスおよび子育て世代にとって需要の高い商品や子育てに関する情報・サービスを提供しています。

また、当社グループが運営する各保育園や連携いただいた企業に設置している寄付受付BOXにて保護者の方から寄付いただいたベビー用品・衣料品などの子育て関連用品をクリーニングし、WEB上でリユース品として提供しています。この取り組みは、「洋服や玩具」は、こどもの成長過程における思い出の品であることから“簡単に手放す”ことができず、「まだ使えるので、できれば誰かに使用してほしい」「忙しい日々の生活の中でも、質の良い子育て商品を簡単に安く手に入れたい」といった保護者の皆様から声から生まれました。子育てに必要な商品をリユースすることで徹底的に資源を有効活用し、環境負荷や処理費用の削減を始めとした地球環境の保全につなげるものです。

「コドメル」の運営がスタートして５か月が過ぎ、寄付受付BOXを設置いただいている連携先は徐々に増え、「コドメル」を中心としたSDGｓの輪が広がりつつあります。「コドメル」を運営している日本保育総合研究所では、この輪をもっと広げるために「コドメル」のコンセプトに賛同し、寄付受付ＢＯＸを設置いただける企業との連携を推進してまいります。
また、子育て支援プラットフォーム「コドメル」は、今後様々な企業との連携やサービス機能を拡充し、子育て世代に対して商品や様々なサービスを提供する事業を展開してまいります。
更に子育て世代のみならず子育て施設の運営事業者に対して、子育てに関する様々なサービス・子育て関連プログラム・商品・専門人材の紹介や派遣等を提供するとともに、国内に留まることなくグローバルなサービス展開も計画しております。

「コドメル」の展開により、乳幼児期や学童期のみならず、こどもが成人するまでの幅広い期間を通じて、ユーザーのニーズにマッチした様々な商品・サービスを提供していくことで、当社グループにおける新たな事業の柱として確立してまいります。

◆コドメルに関するお問い合わせ先◆
株式会社日本保育総合研究所
電話番号：03-6455-8041
メールアドレス：info@codomel.com

◆株式会社学研ホールディングスについて◆
学研グループは、創業者　古岡秀人の「戦後の復興は教育をおいてほかにない」という信念のもと、1946年の創業以来、日本の教育を支えてきました。現在は「教育」と「医療福祉」の2つの事業を中心に、激変する社会環境が求める様々な課題の解決に、新たな価値を創造しながら貢献しています。（東証プライム市場・証券コード 9470）。教育分野では、教室・塾事業、出版コンテンツ事業、園・学校事業を行っています。医療福祉分野では、保育園や学童、児童発達支援施設の運営などの子育て支援事業、サービス付き高齢者向け住宅や認知症グループホーム等の高齢者福祉事業を展開しています。
詳細はこちら（https://ghd.gakken.co.jp/）をご覧ください。